こんな転職は後悔する!転職をしない方がいい人の『8つの理由』

転職活動

こんにちわ。

転職事情のリアルを届けるをコンセプトに発信している、元人材業界のプクコです。

2018年からtwitterで転職相談を行っています。特段個人的な利益の見返りは求めていなく、始めたきっかけは転職者の方の悩みをダイレクトに聞きたいと思ったからです。

今回は実際に相談を行い、「こんな人は転職を考えなおした方がよいのでは?」と、個人的に感じるパターンを8つ上げてみました。今、まさに転職をしようか考えている方の参考になれば幸いです。

何故、あなたは転職しようと思うのか?

転職を考える主な理由は、

現在の職場が長くなってきて、成長実感が感じられない

どこか、毎日同じ日々の繰り返し

職場の上司、同僚と馬が合わない

会社の方向性、考え方に疑問

将来的な、結婚・出産・子育てなどのライフイベントを乗り越えられる環境(職場)ではない

など、様々な考えがありますが、今一度踏みとどまって見直してみましょう。

あなたが転職しない方が良い理由

①中途採用者は研修がない企業が殆どと心得る

新卒は一括採用での採用システムが成り立っている日本。その為、4月に入社し5月はまるまるいっぱい研修など、人材育成に時間を割いていているケースが多いものです。ところが中途採用はごく一部の大手企業の入社時期は決まっている場合が多いですが、9割近くの殆どの企業の入社タイミングは【随時】行っているので、まばらです。その為、入社後の研修が無くいきなり現場配属になるケースが多いです。

ビジネスマナーなど、特に第二新卒の方は不安を抱える事も多いかと思います。そんな場合は、JAICなどの研修付き転職エージェントや、ハローワークの就業訓練なども事前に検討してみましょう。

②給与が下がる可能性がある

リクルートエージェント 年収

こちらはリクルートエージェント(国内No.1の転職エージェント)を利用し、入社が決定した求職者の年収の増減です。実際に年収が上がった人は62.7%、年収が下がった人は37.3%になります。
転職エージェントは一般的にはハローワークや、転職サイトを利用するより企業の入社ハードルが高いと言われ、人事の中での認識としても【転職者の質が高い】と一般的に言われていますが、約4割の方は前職よりも下回る給与で入社をしています。

転職後 年収

他にも、リクルートワークス研究所が全国約5万人を対象にした調査では、転職後の1・2年目の年収の増減を調査した内容があります。(※出展元:全国就業実態パネル調査2017)
1.2年目で10%以上年収が上がった人は39~31%、10%以上年収が下がった人は44~41%という結果になりました。

ただし、正社員の場合は転職後2年目以降は年収が上がった人は増加傾向にあり、下がった人は下限傾向にあります。

1年目の目先の年収が下がるリスクを事前に理解し、2年目以降の上がり幅を企業ごとに把握すると良いのではないでしょうか。(※企業の年齢ごとの平均年収などを面接時やキャリアカウンセラーの方に聞いてみるのがよいでしょう)

また、非正社員の場合は転職後2年目以降も下限傾向にある人の方が多くなっています。

よく、正社員と非正社員はどちらがよいですか?と、ご質問を頂くケースが多いですが年収的な側面を重視される方は正社員での転職を検討される事をおすすめします。

③勤続年収重視型の企業がある

日本は資本主義国と言えども、【年齢】や【勤続年数】に応じて給与が支払われる企業が多いのが実情です。いわゆる年功序列型企業というものです。
実際にデータを見てみても、勤続年数が高くなればなるほど年収が増加傾向にあります。(※出展元:国税庁/平成26年/民間給与実態統計調査結果)
ただ、35年(50代後半)以上を超えると定年に伴い年収が下限傾向にあります。

勤続年数 年収 男女

男女差はおよそ2倍。
因みに、女性の平均年収のボリュームゾーンは100万円台で、平均年収が200万円台です。

女性は20代の内にバリバリにキャリアを積んでおかないと、30代前後で迎える結婚・出産・育児などのライフイベントで、どうしてもキャリアが途切れてしまいます。
実際に30代の私の周りでも2人に1人は退職という選択肢を選んでいます。その後の社会復帰をする場合は、元の会社で【時短=給与半減】で働くか、時間の融通が効きやすい【アルバイト・派遣】など非正社員として働いているケースが多いです。

女性ほど、20代のキャリア作成に敏感になる必要があるでしょう。

勤続年数 年収

勤続年数=給与への反映が多い企業は、やはり大企業が多いです。なぜならば、そのシステムを作っているのが上層部(=勤続年数が高い)だからです。ルールを作る側に有利な評価制度になっている企業は多いです。
キャリコネなどの企業口コミサービスを参考に評価制度への納得度を確認してみましょう

因みに、エン・ジャパンからも人事評価への社員納得度が高い企業ランキングを発表!も参考にしてみましょう。

1位 プルデンシャル生命保険㈱
2位 スターバックスコーヒージャパン㈱
3位 ギャップジャパン㈱
4位 ㈱リクルートホールディングス
5位 トヨタ自動車㈱
6位 ㈱オリエンタルランド
7位 ㈱エヌ・ティ・ティ・データ
8位 ㈱電通
9位 ソニー生命保険㈱
10位 NECソリューションイノベータ㈱
11位 日本マイクロソフト㈱
12位 Apple Japan合同会社
13位 大和証券㈱
14位 東京海上日動火災保険㈱
15位 サミット㈱
16位 ㈱マルハン
17位 ㈱ベネッセコーポレーション
18位 三菱商事㈱
19位 野村証券㈱
20位 アクセンチュア㈱

④中小・ベンチャー企業への転職は雑用業務も含めて仕事

特に大手企業から転職される場合は要注意が必要です。
経費精算は使い勝手がよいシステムが導入されていたのに、転職後はエクセル表に1から記入して、社内決裁もシステム上ではなくいちいち上司に足を運ばなければならない。
資料作成など事務方の人が対応していた業務も全て自分で対応しなければならい。
掃除も清掃員の方が決まった曜日に来て対応してくれるのが当たり前だったが、毎日社員で行わらなければならない。

など、大手企業ではこれまの先人が苦労して効率化を図るために様々な事柄が仕組み化されている一方で、中小・ベンチャーはまだまだ発展途上でこれから。またそこに経費を掛けていられないという現状もあります。細かい部分ですが、効率化に慣れてしまっている人は非効率な作業や会社の考え方にストレスに感じる事もあります。

入社の際は、ここ数年で予算を割いて新たに導入した、する予定がある社内システムなどを事前に尋ねてみるとよいでしょう。

⑤実力とポジションが見合っていない転職

中途採用で双方が「求める実力」、「発揮できる実力」を図るのは非常に難しいです。エンジニアやデザイナーなど事前にコードやポートフォリオなどの作品を成果として提出できる職種は誤差が少ないものの、営業職、事務職などは前職での成果が必ずしも合致するとは限りません。職種名は同じであれ、対応顧客の業界、職種、販売商品、新規、既存などによっても分かってきます。成果=目標達成も企業によりバラバラです。

入社時の年収が高ければ、企業もそれに応じて結果を求めるのが必然的です。入社前に同じ年収レンジの人の成果を伺ってみましょう。

⑥前職からの急激な年収ダウンは翌年の保険料が多額

住民税は1年遅れて支払の申請が届きます。その為、前職不動産投資で額面で1000万以上稼いでいた人が翌年年収500万の企業に転職する場合は、400万近くの住民税の申請が来ます。もう殆ど年収ですね…。
事前に翌年に必要になる金額をシュミレーションしておくとよいでしょう。(参考サイト)

⑦前職で面接アピールポイントがない人

面接時に必ず前職での取り組み内容・実績を聞かれます。その際に、「社内で売上1位の実績」「勉強会を発足し組織の知識繁栄に勤めて実際に◎◎円売上アップした」「昇格した」などの文面に落とし込めるあなたの評価があるとよいでしょう。職務経歴書にも実績を記載する必要がありますが、具体的な内容・及ぼす数字的範囲い(=会社への貢献)が強い人程、エントリーシートの通過率は良いです。期限を決めて他社でも認めてもらえる評価を作ってからの方があなたが希望する企業への入社が近づく可能性があります。

⑧転職して【変えたい軸】【変えたくない軸】が明確でない人

あなたが転職して変えたいモノは何ですか?

また、変えたくないモノは何ですか?

また、変わっても許容できるモノは何ですか?

どんな会社に行っても、会社の方向性、給与、残業時間、福利厚生、仕事内容、上司・部下・同僚との人間関係…。全てにおいてパーフェクト!と呼べる会社は少ないのではないでしょうか。仮に給与アップと残業時間削減の為の転職だったとしら、大手企業で既に仕組化された仕事で思い描いていたようなスキルアップが出来ない場合もあります。(あくまで一例ですが)また、仮に給与・残業時間を目的として転職したとしても、数年たつとそれが当たり前になり、業務が慣れたころに怠慢化し、刺激を求めて新しい人間関係を構築したくなるなんていう事もあります。

妥協できるラインと数年後も見据えた上で、キャリアプランを考えてみましょう。

転職して変えたいモノ 給与は最低450万以上、残業は月20時間まで
転職して変えたくないモノ 常にスキルアップを志したい。新しい社外での人間関係構築。その為に残業時間は減らして自己啓発の時間にしたい。優秀な人と切磋琢磨できる社内環境、人間関係は必須。
変わっても許容できるモノ 社内でのポジション(これまではマネージメントだったが1からやり直すのもいとわない)

現役エージェントから見ると3人に1人は転職を考え直すべきと判断

因みに、エン・ジャパンが現役キャリアカウンセラーにアンケートをとって、まとめた結果は下記。

 面談を行った方のうち、「転職せずに現職にとどまるべき」と思う方は全体の何割ほどいますか?

転職しない方がよい人

なんと、「44%のカウンセラーが3人に1人は転職せずに現職に留まった方がよい」と判断しています。

現職にとどまるべきである、と思う理由はどのようなものか?

転職しない方がよい理由

1位は「本人の希望と、転職市場での市場価値ギャップ」
2位は「今後やりたいことと、転職理由に整合性がない」
3位は「転職理由となっている課題が、現職企業でも解決できる」
4位は「転職回数が多く、これ以上の転職には大きなリスクが伴う」
5位は「キャリアの棚卸が不十分」

などなど、と理由があげられています。

転職エージェントのイメージは、転職を無理に斡旋される…なんていうイメージもありますが、転職者の転職志望企業・市場価値の期待値調整の場でもあります。

実際にエージェント行かれる方は、上記で上げたものに自分は含まれていないか?などの現状確認も含めて確認してみるのがよいでしょう。

あなたの転職は後悔しないものか?

転職は20代であれば30代、30代であれば40代と、10年先の将来を築く大切なターニングポイントになります。

転職という決断も1つの決断ですが、転職しないという決断も大きな1つの決断です。

ただ、何よりも「転職における見えない不安」が頭をよぎり、動けない人が多いのが圧倒的かと思います。

この記事をご覧になられている人は、既に動く「=調べる」という行動が既に取れている方です。

よく思考が行動を創ると言われますが、その逆もまた然りで、行動が思考を作ります。(※参照)

その行動を起こすことによって、知識・経験が蓄積され、自分の潜在意識が変化していくのです。

例えば、更に踏み込んで転職エージェントに足を運んでキャリアカウンセラーから話を聞いてみる、転職サイトに登録して面接を受けてみる、などの人と接点を持てる何かしらのアクションを行っていく事により、

「第三者からの評価でしか得られないあなたの現状の市場価値」

が、跳ね返ってきます。

それによって、「転職市場において自分が不足しているスキル」「実際に希望企業で働いている人達に会って、意識の差」など、具体的な課題が見えてきます。

まだアクションを取っていない方は、具体的なアクションをとってみてはいかがでしょうか。

自身が転職すべきか現職にとどまるべきかを見極めるには何をすればいいと思うか?

転職 見極め

今回は以上です。

他にも、20代向けに記事を書いていますので良ければご参照くださいね!

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